投資信託の手数料比較｜100万円で50万円増えたら手取りはいくら？

先に答え：同じ商品なら4社の手数料は同率

SBI証券・楽天証券・マネックス証券・松井証券は、以下の比較条件では購入手数料0円、保有中の信託報酬も同率です。1社だけが最安にはなりません。

100万円で買った投資信託が1年後に150万円になり、全額売却できた場合、手元に残るのは課税口座で139万8,425円、NISAなら150万円です。購入・売却の費用は0円、150万円は保有中の費用が反映された後の金額とした計算です。

各社の「最初の手数料」と「運用手数料」を比較

「最初の手数料」は購入時手数料、「運用手数料」は保有中にかかる信託報酬として比較します。信託報酬は会社共通の定額料金ではなく、買う商品ごとに決まります。

具体例は、4社とも取り扱うeMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）です。この商品にそろえ、通常のネット取引で比べます。商品を推奨するためではなく、会社による費用の違いを確かめる例です。

※SBI証券は通常のインターネットコースが対象で、プランCなどは別条件。楽天証券はIFA（金融商品仲介業者）経由を除きます。表はこの商品を買う場合の費用で、各社の全商品がこの料率ではありません。口座や商品の条件は注文画面で確認してください。

「約578円」は、100万円×0.05775％＝577.5円を丸めた目安です。実際は日々の残高などで変動します。監査・売買等のその他費用や、有価証券を貸し付けた場合の報酬などは別にファンドが負担するため、年間の総費用が578円までという意味ではありません。

出典：SBI証券の商品紹介・購入費用、楽天証券の商品詳細、マネックス証券の商品詳細、松井証券の取扱商品・購入費用。

野村證券や銀行はどう違う？

商品を決めずに「銀行なら年○円」とは計算できません。上の4社との比較でも、同じ商品・同じ購入方法にそろえて確認します。野村證券の手数料、三菱UFJ銀行の案内

一番手数料が低いのはどこ？

購入手数料の最安は0円です。比較例の4社はいずれも0円で、同じ商品なので信託報酬も同率です。 銀行や対面証券でも、同じ商品を同じ0円の購入手数料で買えるなら、この2つの費用に差はありません。

保有コストを下げるには、会社を変えるだけでなく、商品の信託報酬を比べることが大切です。ポイント還元を含めた実質負担は変わる場合がありますが、この比較には含めていません。同一商品の信託報酬についての公式説明

100万円で50万円増え、解約したらいくら残る？

100万円で購入し、1年後に150万円で全額売却できたとします。「解約」は投資信託の売却として計算します。

前提は、購入・売却手数料と信託財産留保額が0円、途中の分配金なし。他の取引との損益通算や控除は考えません。150万円は信託報酬などがすでに反映された評価額で、実際の売却金額も150万円だった場合です。

計算は、50万円×20.315％＝10万1,575円の税金。150万円からこの税金を引くと、139万8,425円です。100万円の元本には、この利益への税金はかかりません。国税庁の税率・特定口座の説明

保有中の費用は基準価額に反映されているため、150万円から信託報酬をもう一度引きません。 「50万円の利益」が費用を引く前の数字なら、手取りは変わります。その場合は日々の残高や実際の費用が必要です。

NISAの150万円は、対象商品を非課税枠内で購入した場合です。課税口座で買った後に、売却時だけNISA扱いにはできません。100万円を一括で買うなら、成長投資枠の対象商品と残り枠を確認します。金融庁のNISA説明

この50万円は年50％増えたという仮定で、毎年得られる利益ではありません。例えば10％下がれば100万円は90万円になり、NISAでも損失は防げません。

口座開設は何歳から？ 書類と時間は？

• 満18歳から：一般的な成年向け口座を本人が申し込めます。マイナンバーカードなどの本人確認・番号確認書類と、本人名義の銀行口座情報を用意します。
• 開設までの時間：楽天証券の例では、申込は最短5分、スマホ本人確認なら最短翌営業日、書類アップロード方式は約5営業日。審査や不備で延びる場合があり、初期設定・入金も必要です。
• 18歳未満：親権者の手続きで未成年口座を開きます。楽天証券では親の証券口座と、子の番号・続柄等が載った住民票が必要です。別居などの場合は戸籍等の追加書類も必要になります。成人向けの最短日数は当てはめません。

NISAの年齢条件は、通常の証券口座とは別に確認してください。未成年口座を開いただけで、自動的に非課税になるわけではありません。楽天証券の口座開設、未成年口座の必要書類、NISAの利用条件

買う前は、この3つを確認

1. 生活費や近く使うお金を残す。 投資信託は元本保証ではありません。
2. 購入手数料だけでなく、信託報酬と売却時の費用を見る。 商品の目論見書で確認できます。
3. 売却代金を受け取れる日を確認する。 売却注文と入金は同時ではなく、注文時に見た評価額で売れるとも限りません。

私は、まず「同じ商品で購入手数料を比べる」、次に「商品ごとの保有コストを見る」という順番で整理すると分かりやすいと感じました。口座を選ぶときも、この2つを分けて確認してみてください。